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「金融商品の会計」講義資料

 更新が遅れ、だいぶ溜まりましたが、6月12日の授業から始めた「金融商品の会計」の講義資料を掲載します。

金融商品の会計Part1(2009年6月12日配布)
http://sdaigo-kougi.cocolog-nifty.com/financial_instruments_part1.pdf
金融商品の会計に関する現行の基準を説明した資料です。

金融商品の会計Part2(2009年6月16日配布)
http://sdaigo-kougi.cocolog-nifty.com/financial_instruments_part2_20090616.pdf
Part1に続き、金融商品の会計に関する現行の基準を説明するとともに、内外における現行基準の見直しのポイントを説明した資料です。もともとは、6月16日の授業のときに配布した資料ですが、この中の保有目的変更時の会計処理(2)(3)は設例に不備があったり、説明が簡略すぎたりしたため、この後に掲載する【訂正版】に差し替えています。

【数値例】「満期保有目的」の債券への償却原価法の一律適用の合理性の検証」(2009年6月16日配布)
http://sdaigo-kougi.cocolog-nifty.com/seturei_amortised_cost_method.pdf
この資料は「満期保有目的の債券」という区分を設け、債券取得時に企業の保有の意図に基づいて、この区分を選択した場合は償却原価法をぺナルティ付きで一律に適用する現行の会計基準の合理性を検証するために設けた数値例です。

「金融商品の会計 設例」(訂正版)(2009年6月19日配布)
http://sdaigo-kougi.cocolog-nifty.com/seturei_financial_instruments_teisei.pdf
6月12日、16日の授業で配布した金融商品の会計Part1、Part2の一部にあった不備を改訂するために作成した資料です。

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